LGBTQ+に関する製薬5社 社員ネットワーク合同講演会実施のご報告

グラクソ・スミスクライン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ポール・リレット、以下GSK）とヴィーブヘルスケア株式会社（代表取締役：村木 基）は、DE&I活動を推進する製薬企業5社の従業員ネットワークグループであるPharma Ally Japan活動の一環として、合同講演会を10月25日（水）に実施したことをお知らせします。

Pharma Ally Japanは、2021年より日本イーライリリー株式会社、武田薬品工業株式会社、ノバルティス ファーマ株式会社、グラクソ・スミスクライン株式会社の4社で活動を開始しており、今年度よりGSKグループのヴィーブヘルスケア株式会社が加わり、現在5社で共通のビジョンを掲げ活動を行っています。

Pharma Ally Japan　共通ビジョン

「私たちは、製薬企業として患者さんや医療関係者に貢献しつつ、すべての人がありのままに生きることを尊重するとともに、その環境醸成に取り組んでまいります」

日本におけるLGBTを含む性的少数者「セクシュアル・マイノリティ」層に該当している方は 9.7%と報告¹されています。またLGBTという言葉の浸透率は80.1%²と高い浸透率となっている一方で、自分の人権が守られていない、適切な学校教育がなされていないなどの課題²もあげられています。

GSKグループの従業員リソースグループ（Spectrum Japan）は、LGBTQ+³について正しい理解を深め、多様な人財がお互いを尊重し、自分らしくいきいきと働ける職場環境を醸成するために、さまざまな活動を行っています。その活動の一環として今回、LGBTQ+に寄り添い、LGBTQ+コミュニティについて少しでも理解を深めていただくため、製薬5社からなるPharma Ally Japanとして医療現場において多様な性を理解するための活動を実施されておられる2名の医療関係者による講演会を実施しました。

講演会議事

1. トランスジェンダー外来での現状の取り組みと今後について
   女性医療クリニックLUNA　池袋 真 先生
2. 順天堂大学医学部・順天堂医院の取り組み
   順天堂大学医学部医学教育研究室　武田 裕子 先生

当日は、オンラインにて実施された講演会に5社合計約400名の従業員が参加し、当事者への治療や医療現場における課題を理解し、多様性を受け入れ、個性を認め合い、お互いに尊重し合うことにより、安全で健康に配慮された環境を構築することの重要性を学びました。

Pharma Ally Japanでは、すべての人がそれぞれの違いを認め合いお互いに尊重するインクルージョン＆ダイバーシティを推進する活動を製薬5社にて連携して進めています。特にLGBTQ+コミュニティの皆さんがより暮らしやすい社会を実現できるよう当事者を含む従業員リソースグループが連携し、社内講演会や社外向け活動を行っています。

今後も、患者さんに貢献し、人々の健康に寄与する医療関係者の一員として、すべての人がありのままに生きることを尊重し、その環境醸成に取り組んでまいります。

グラクソ・スミスクライン（GSK）について

GSKは、サイエンス、テクノロジー、人財を結集し、力を合わせて病に先手を打つことを存在意義とするバイオ医薬品のグローバルリーダーです。GSKは、免疫学、遺伝学、先端テクノロジーを駆使し、感染症、免疫・呼吸器疾患、オンコロジーをはじめとする疾患領域の研究開発に注力しています。そして、ワクチン、スペシャリティ医薬品、ジェネラル医薬品を通じて、病気の予防と治療に貢献します。詳細情報はhttps://jp.gsk.com/をご参照ください。

ヴィーブヘルスケア（ViiV）について 
ViiVは、GSKおよびファイザーによって2009年11月に設立された、抗HIV薬に特化したグローバル・スペシャリストカンパニーです。2012 年 10 月に塩野義製薬が10％の持ち分を取得しました。ヴィーブヘルスケアは、どの会社よりも、HIV/AIDSについてより深い、幅広い関心を持つことで、HIVの治療と予防のための効果的で革新的な医薬品を提供する新しいアプローチとHIVの影響を受けているコミュニティを支援することを目指しています。詳細は、https://viivhealthcare.com/ja-jp/ をご参照ください。

GSKグループのDE＆Iへの取り組みについて

• 育児や介護のための休職や慶弔見舞金の受け取りなどについて、事実婚や同性婚を日本における法律婚と同等に扱うパートナーシップ制度
• GSKグループ内の有志にて構成されたSpectrum Japanによる、グローバルや他社と連携した社員向けの啓発活動（社内勉強会の開催や社内SNSを通じた情報提供など）
• Tokyo Rainbow Prideなどへの参加を通じたLGBTQ+に対する理解促進とHIVの疾患啓発活動
• LGBTQ+をはじめ、多様な背景をもつ社員の働きやすさを追求したオフィス設計を含む就業環境
• 多様性の重要性について学ぶe-Learning研修などの継続提供（経営層を含む全社員の受講を必須とする）
• 2019年から4年連続でPRIDE指標の最高ランク「ゴールド」を獲得